新築売戸建住宅 豊中市 曽根南町１丁目 (曽根駅) 3階建 4LDK
| 価格 | 4,980万円 | 間取り | 4LDK | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | 阪急宝塚線 / 曽根駅 徒歩5分 | ||||
| 所在地 | 大阪府豊中市曽根南町１丁目 | ||||
| 築年月 | 2024年3月
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建物面積 | 131.00㎡ | 土地面積 | 公簿 105.67㎡ |
| 私道負担面積 | 15.58㎡ | ||||
ポイント
駐車場２台分 南向き 外断熱工法 高気密高断熱住宅 外壁サイディング バス１坪以上 閑静な住宅街 耐震基準適合証明書有 フラット35Ｓ適合証明書あり
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
- おすすめコメント
- ◆安心・安全・省エネ・災害時対策住宅◆耐震３級・省エネ４級◆災害時対策（太陽光発電＋エネファーム発電）
アピールポイント
◆標準設備◆最高級設備フル装備【詳しくはお問合せで確認下さい】
◆安心・安全・省エネ・災害時対策住宅
（耐震等級３・省エネ等級４・災害時電源確保及び大幅節約〈太陽光発電＋エネファーム発電〉
物件詳細情報
| 交通 | 阪急宝塚線 / 曽根駅 徒歩5分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 大阪府豊中市曽根南町１丁目 | ||
| 物件種目 | 新築売戸建住宅 | ||
| 価格 | 4,980万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | 建物消費税：2,000,000円、 建確、基本外構、地盤調査保証、市納金、他：1,700,000円 |
| 設備 | カウンターキッチン 全居室収納 ミストサウナ 太陽光発電システム EV車充電設備 床暖房 モニタ付インターホン シャッター雨戸 複層ガラス 食器洗浄乾燥機 浄水器 ３口以上コンロ 浴室暖房 浴室乾燥機 追焚機能 シャワー付洗面化粧台 省エネ給湯器 キッチン床暖房 火災警報器（報知機） ＣＡＴＶ ＣＳ ＢＳ端子 温水洗浄便座 トイレ２ヶ所 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | ■フラット35S適合証明書 あり ■耐震基準適合証明書 あり |
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| 備考 | バルコニー：13.70㎡ 主要採光面：南向き 設備保証付 ＢＥＬＳ/省エネ基準適合認定 建築確認完了検査済証あり |
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| 建物名 | 安心・安全・省エネ・災害時対策電源確保住宅 | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 4LDK | 建物面積 | 131.00㎡ |
| 土地面積 | 公簿 105.67㎡ | 私道負担面積 | 15.58㎡ |
| 築年月 | 2024年3月 | 階建 | 3階建 |
| 駐車場 | - | 建物構造 | 木造 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 市街化区域 |
| 用途地域 | １種中高 | 接道状況 | 角地：２方道路 南4.0m 公道 接面11.4m 北4.3m 接面11.4m |
| 建ぺい率 | 70% | 容積率 | 200% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | 平坦 |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 建築確認番号 | - | ||
| 現況 | 空家 | 引渡可能時期 | 相談 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 6980104151 | 管理番号 | - |
| 情報公開日 | 2023/11/25 | 次回更新予定日 | 2023/12/09 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
スターハウジング(有)
- 交通：
- 阪急電鉄宝塚線／曽根 徒歩4分
- 住所：
- 大阪府豊中市曽根東町６丁目２－２
- TEL：
- 0120-44-8077
- FAX：
- 06-4866-8077
- 所属団体：
(公社)全日本不動産協会会員 - 取引態様：
- 媒介
- 免許番号：
- 大阪府知事免許（５）第４６４７３号
- (公社)近畿地区不動産公正取引協議会加盟
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
物件によって金額が異なります。
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